当期の｢減価償却計算｣結果を、上半期と下半期の別に詳細出力する機能が用意されています。
この場合の金額計算は、｢年間額｣が優先の額となり、この1/2の額をそれぞれ表示しますが、端数の金額が生じた場合は、下期の額に加算して調整します。

当期末の｢簿価｣を基準として、次期の｢予測償却計算｣を行うことが可能です。
この予測償却額として｢今後の新規取得および除却予定｣を、仮データとして加味することが出来ます。

｢今後の新規取得予定｣の資産は、
a.個別の具体的な資産を想定して登録する方法と-----
b.科目別のような単位で、大体の金額を想定して登録する方法-----
-----という、二つの方法が用意されています。

平成10年から開始されました｢一括償却計算｣の処理に対応しています。
この処理を｢物品管理｣の立場で考えますと、矛盾を生じます。

国税の立場から見ますと、個別管理は必要ありません。

しかし、現物の管理から見ますと、減税の一括償却資産が、どのような場所に存在するか---という｢現物管理｣が要求されます。

このため一括償却資産でも、現物の管理が可能なように記録変更を可能にしています。

別途の機能となりますが、例えば-----、

　　a.｢同一の建物｣を｢製造部門｣と｢販売部門｣で共通
　　b.｢同一資産｣を、別のセクションでも使用
　　c.｢同一資産｣を、別法人と共同使用

このような場合、｢基本となる試算の償却計算｣とは別に、二分割して、それぞれの長期間の償却計算を行う機能があります。

｢親･子｣の関係で、親が｢基本となる資産｣で正規の償却を行い、｢子の１｣｢子の２｣に分割して、それぞれの償却計算を行います。
(この｢子の１｣｢子の２｣の分割割合は、事前登録によります。)